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 広島経済大学 立町キャンパス→会場案内へ
 19：00～20：30（90分）
 30名（最小開講人数5名）
※受講申込締切 平成23年12月16日（金） |
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教授 小谷 幸生
わが国の企業経営においてキャッシュフローの重要性が広く認識され始めたのは比較的新しく、９０年代後半以降のことです。また最近では、０８年のリーマンショックを機に資金繰りの悪化による企業の「突然死」が急増するなか、「キャッシュ・イズ・キング」の言葉が新聞紙上を賑わせたことは記憶に新しいところです。本講座では、主として財務会計の知見に依拠しながら、前半では効果的なキャッシュフロー管理の手法を、後半ではキャッシュフロー計算書の解読方法について学びます。
月曜日開講（1/16・1/30・2/6・2/13・2/20・2/27）
教授 池田 信寛
ビジネスマンの皆さんは、仕事へのヒントとなる情報を常日頃から探されていると思いますが、例えば、ご自分が本屋を経営されている時に、家電量販店の新聞記事は関係ないと読み飛ばしていないでしょうか？このプログラムでは、一見関係ないと思われる新聞記事やテレビなどのマスメディア情報に隠されているマーケティング情報を最大限に引き出し、ビジネスの現場に使えるヒントを見出す能力を身につけます。
火曜日開講（1/17・1/24・1/31・2/7・2/14・2/21）
教授 山本 貴裕、非常勤講師 鈴木 文三
過去に英語でプレゼンをしたことがある人でも、「本当にこれでよかったのだろうか」と不安を感じている人が多いのではないでしょうか。このクラスでは、自分の伝えたいメッセージを「正確な」英語と「一貫した」論理展開を用いて表現し、かつそれを「効果的に」見せるためのプレゼンの仕方を練習します。
火曜日開講（1/17・1/24・1/31・2/7・2/14・2/21）
教授 前川 功一、准教授 得津 康義
リーマンショック以後、世間から金融工学が批判されています。それらの多くの批判は無知、誤解、偏見などに基づく場合が多いようです。この講義では金融工学とは何か、なぜ必要かなどについて初歩的な確率・統計を使って説明します。
水曜日開講（1/18・1/25・2/1・2/8・2/15・2/22）
准教授 宮畑 加奈子
実務の最前線において、法律上の制約を踏まえた上での戦略は不可欠です。ただその際に求められる法的思考の基本は、私法の根源ともいえる民法であり、具体的なルールを欠く場合に最終的に立ち戻るのもまた民法です。その代表的な事例が、いまだ確固たるルールが存在するとは言い難い知的財産権の問題といえましょう。この講座では、さらなる視野の拡大を目指すため、個別具体的な法の世界を一旦捨象し、基本原則に立ち戻った上で、ビジネス法を俯瞰することを試みます。また各回を通じて、アジア各国の事例を適宜織り交ぜつつ、講義を進めていきたいと思います。
水曜日開講（1/18・1/25・2/1・2/8・2/15・2/22）
教授 渡辺 昌彦
企業の資金調達は、直接金融を中心にしたものに移行しています。企業は世界中の投資家を意識して企業価値を上げていく必要があります。高度成長期のように「お金のことは財務部門に任せておけ」、「お金はあとからついてくる」といったような経営ではスムーズは資金調達は不可能です。企業価値をあげ投資家からの信頼を得るためには財務部門だけに任せるのではなく全社をあげて取り組んでいくことが極めて重要です。本講義ではこの点について皆さんと考えてまいりたいと思います。
木曜日開講（1/19・1/26・2/2・2/9・2/16・2/23）
教授 松井 一洋
社会の価値観が大きく変わりはじめている現代のビジネスや企業のありようを考えるとき、パブリック・リレーションズ（企業広報）は、重要かつ不可欠な理念です。21世紀は、「広報の時代」と言っても過言ではないと思います。
木曜日開講（1/19・1/26・2/2・2/9・2/16・2/23）
准教授 広田 堅志
ビジネス中国語は「ビジネス用語」と「ビジネス内容」を組合せたものです。分野によっては技術用語や専門用語も異なります。本講座では、中国ビジネスでよく使われている基本的な表現を「自己紹介・出迎え」「打ち合わせ・接待」「会社訪問・工場見学」「商談・交渉」「契約」「見送り・出国」等の場面ごとに別けて、必要最低限の内容を理解し、使えるようにします。
金曜日開講（1/20・1/27・2/3・2/10・2/17・2/24）
教授 増原 義剛
サブプライム住宅ローン、リーマンショックによる世界金融危機は、我が国の実体経済にも深刻な影響を及ぼし、国の財政は税収を上回る多額の国債の発行を余儀なくされている。それ以前に少子高齢化、人口減少、デフレなどにより経済や雇用が低迷し、社会保障経費の累増を中心に国の支出が暫増して、国債残高のGDPに占める比率が１８０％と先進諸国の約２倍となっていた。経済の活力を回復することは大事であるが、それだけでは団塊の世代が年金受給者となる今日、財政のバランスをとることは不可能である。歳出の削減、保険料や消費税を含めた増税を真剣に議論をしなければならない。それが遅れれば、市場からギリシャ化を迫られることになる。この６回の講義で金融経済危機を避けるための、その着地点を考える。
金曜日開講（1/20・1/27・2/3・2/10・2/17・2/24）
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